難平買い

ソレイジア・ファーマに

200株難平買いした。

がん創薬に特化した企業で

将来性がありと個人的には考えている。

しかし、

株価は低迷し続けている。

こうゆう企業は軽い気持ちで

保有しておこうと思う。

水素

2024年4月に

水素を調理に使うレストランが

東京都内で開業した。

専用器具などを扱う10社が協力し、

水素厨房を販売する予定のようだ。

日本では

燃料電池や給湯器など

日常生活を支える機器の開発も進んでいる。

水素が消費者にとって身近な燃料になると

千代田化工建設の水素事業には期待が持てる。

配当金もまだないが

株式を長期で保有するつもりである。

（日本経済新聞　参照）

取締役役会への株主提案

運用資産が約1500兆円の

米ブラックロックのラリー・フィンクCEOが

英国のアクティビストから

会長との兼任をやめるよう株主提案を受けた。

ブラックロックは日本株にも投資している。

その中での取締役役会への株主提案なので

英国の投資家も日本株に注目していると

言っても過言ではないだろう。

確かに、

中東情勢の混乱で東京株式市場は

大暴落する危険性はある。

しかし、

日本株に関しては戻りは早いと考える。

（日本経済新聞　参照）

一人負けのバリュー株

株式市場は

化学大手5社中4社の最終損益が

2023年度の会社推定から

改善すると見込んでいるようだ。

石油化学製品の市況や半導体市場が

回復するとみられるらだ。

もっとも石化設備の過剰感は強いので

各社で事業再編は避けることができないだろう。

住友化学だけ株価が低迷するなら買い増すつもりだ。

一人負けのバリュー株には

後々の旨味があることが多いからである。

（日本経済新聞　参照）

データセンター

米中対立などを背景に

経済安全保障の重要度は急速に高まっている。

そのため、

データを国内で管理する

データ主権の動きは国内外で広がっていると

思われる。

そうゆう国際情勢の中で

2024年から米オラクルは10年間で約1.2兆円超を投じ、

日本でデータセンターを増設するようだ。

クラウドサービスやAI開発で、

重要なデータや個人情報を海外に持ち出さず

日本国内で保管・処理できるようにするのだ。

データ管理を徹底することでサイバー攻撃を

防ぐことにつながる。

水面下では米中対立は激しさを増していると

感じられる。

（日本経済新聞　参照）

政策保有株

地方銀行が

政策保有株の削減を予定しているようだ。

スルガ銀行は

5年以内に実質ゼロにする方針を地銀で初めて掲げた。

0.4倍程度と低PBRが多い地銀も政策保有株を削減し

資本効率の改善に努めるべきである。

というのも、

日本特有の株式持ち合いが解消されると

東京株式市場は活性化すると

考える。

（日本経済新聞　参照）

巨額債務

2024年4月15日、

東京電力ホールディングス（HD）は、

柏崎刈羽原子力発電所7号機の

原子炉へ核燃料を運び込む作業を始めた。

5月にも原子炉は約7年ぶりに再稼働できる状態になる。

4月には東電株が東日本大震災後の

最高値を更新するなど期待値は高いが、

稼働の条件になる地元同意を得られていない。

また、

東電は福島原発による被害者への巨額債務を抱えている。

たとえ、

原発が再稼働しても今の株価は割高とも解釈できる。

九州、中国、北陸等の電力会社と

同じような期待値で考えるべきではないと思われる。

（日本経済新聞　参照）