エネルギー関連株

米連邦準備理事会(FRB

インフレの沈静化に向け、

金融緩和を2倍速で縮小する。

利上げ幅も保有資産の圧縮も、

前回引き締めの倍のペースである。

金利の急上昇

住宅市場の冷え込みなどで

景気後退リスクを高めてしまう。

また、

株式をはじめリスク資産からの資金流出や、

新興国などの通貨安も懸念される。

FRBの金融緩和は想定の範囲内であったので

影響の受けないエネルギー関連株

投資しておいた。

実際、

保有している東京電力HD株

騰がっている。

日本経済新聞 参照)

バブルの経済理論 低金利、長期停滞、金融劣化